ビジネスニュース・セミナー情報・研修プログラム・コラム・講師プロフィール・インタビュー等、仕事をもっと楽しむための情報を発信

"耳を貸すべきビジネスのアイデア！"
仕事術、エキスパート、コラム、教育研修、セミナー、インタビュー、音楽など目的に合ったコンテンツを探そう


ギャラリーを見る

Frontline

ビズハック!更新情報

アーカイブを見る

Pickups!

ビズハック!編集部が注目のコンテンツを紹介


Seminar News

公開セミナーに参加しよう！

その他のセミナーを見る

Workstyle Innovation

仕事を有利に進める情報をGET

その他の仕事術を見る

Interesting News

BizHacks!記者が気になるニュースをピックアップ

  • 「勤労生活に関する調査」
    ワークスタイル
    労働政策研究・研修機構が「勤労生活に関する調査」を実施。勤労者生活の実態を把握するために、終身雇用・年功賃金に代表される日本型雇用慣行や将来のキャリアなど職業生活に関する意識などを明らかにすることを目的としている。調査によると、「終身雇用」を支持する者の割合は過去最高の 87.5%で、「組織との一体感」「年功賃金」を支持する割合もそれぞれ、88.1%、74.5%と過去最高の高水準となっている。とくに 20～30 歳代で、「終身雇用」「年功賃金」の支持割合が前回調査（2007 年）、今回調査で伸びており、年齢階層による違いがあまりみられなくなった。また、１つの企業に長く勤め管理的な地位や専門家になるキャリアを望む者（「一企業キャリア」）の割合は50.3%と過半数。とくに、20 歳代で 51.1%と前回調査より 10 ポイント以上伸びているのが目立つ。（リンク先PDF）
    ソース：労働政策研究・研修機構 »
  • フォーブスの「セレブ番付」
    インフルエンサー
    米経済誌フォーブスが毎年恒例の「有名人（セレブ）１００人番付」を発表。過去１年間の芸能人としての収入やメディアへの露出度などを基に選ぶセレブリティーランキング。歌手・女優のジェニファー・ロペスがトップに立った。過去1年間の収入は5200万ドル（約41億7000万円）で、テレビなどのメディアにも頻繁に登場。2位は人気テレビ司会者のオプラ・ウィンフリー。3位はカナダ人歌手ジャスティン・ビーバー、4位は歌手リアーナ。昨年1位だった歌手のレディー・ガガは5位となった。
    ソース：CNN.co.jp »
  • 世界のスマートフォン利用に関する大規模調査 2012 年
    リサーチ
    グーグルが世界のスマートフォン利用に関する大規模調査 2012 年の調査結果を発表 。Google が Ipsos、Mobile Marketing Association（MMA）と共同で実施したもので、今回は、対象地域を40か国以上に増加し、スマートフォンの普及状況、利用状況に関して調査・分析を行った。日本におけるスマートフォン利用動向は、スマートフォン普及率が昨年の6%から、約3倍の20% に増加。スマートフォンからのSNS へのアクセスは、2011年の58% から、63%に増加。日本のスマートフォン利用者は、平均で40 のアプリをインストールしており、調査対象の40ヶ国の中で最多。スマートフォン利用者の10人に9人が、ローカル検索を使ってレストランや周辺のお店等の地域情報を検索しており、そのうちのおよそ4 割が実際に「お店を訪問した」と回答している。
    ソース：Google »
  • ライフコーポレーションとヤオコーが業務提携検討
    流通・小売
    食品スーパー首位のライフコーポレーションと、同業で埼玉地盤のヤオコー（売上高で業界7位）が、業務提携検討へ向けた交渉入り。商品の共同開発や加工センターの相互活用などで業務提携の検討を行う。業務提携検討の理由は以下、「食品スーパー業界は、少子高齢化の進行による需要の縮小に加え、デフレ傾向が続くなか、お客様の低価格化志向の強まりにより価格競争は厳しさをましております。そうしたなか、規模や地域を超えて生き残りをかけた合従連衡が進んでおりますが、今般、お互いの強みを活かし安定した成長を図るため必要な分野についての業務協力の可能性、広範な分野での業務提携の可能性に関して真摯に検討していくことについて合意いたしました。」
    ソース：東洋経済オンライン »
  • SNS/コミュニケーションアプリの利用状況調査
    ソーシャルメディア
    ジャストシステムは、「SNS/コミュニケーションアプリに関する認知度/利用状況調査」の結果を発表。本調査では、「Facebook」「Twitter」「LINE」「Instagram」「Pinterest」など、さまざまなSNS/コミュニケーションアプリの認知度と利用率、利用用途と頻度などについて調査。認知度は、Twitter、mixi、Facebookが「8割」を超え、LINEは「32.5％」。利用率については、Twitterが「36.3％」、mixiが「34.5％」、Facebookが「30.3％」 と続き、LINEは「13.1％」となった。LINEをダウンロード/登録し、現在も利用しているのは「77.4％」。年代別で見ると10～20代では「82.9％」、30～40代では「69.1％」の方がダウンロード/登録後も継続して利用している。利用者の「74.0％」が週1日以上利用し、特に10代では「47.1％」がほぼ毎日利用している。
    ソース：ジャストシステム »
  • 新入社員の早期離職が課題
    人材マネジメント
    エン･ジャパンは、2013年3月卒業予定の学生と求人企業を対象に、『2013年度新卒採用 就職・採用活動アンケート』を実施。調査によると、新入社員の早期離職を、「とても課題視している」「やや課題視している」と回答した企業は57.1%。早期離職の理由には、「個人特性と仕事内容とのミスマッチ(73.7%)」が最も多く、次いで「周りの社員のサポート不足(45.3%)」が続いた。定着率向上のために重視している取り組みとしては、「周りの社員からのサポートを厚くする(53.2%)」、「定期的に新入社員の話を聞く場を作る (49.9%)」などが上位に。また、2011年の新入社員の活躍について、「活躍している」と回答した企業は全体で78.3%。活躍を阻害する要因としては「本人の努力不足(44.0%)」、「上司・先輩などのサポート不足(36.9%)」「求める質の人材を採用できていない(32.1%)」「本人の学習意欲・向上意欲が低い(31.0%)」などが上位に。本人に対してより一層の努力を求めることに加えて、本人と普段接する上司や先輩からのサポート不足にも課題を抱える傾向があるよう。
    ソース：en-japan »
  • 女性の就労促進策
    人材マネジメント
    厚生労働省は女性のさらなる幹部登用や採用拡大を要請することを柱とした女性の就労促進策をまとめた。子育てと仕事の両立支援や女性の幹部登用などに積極的に取り組む企業の割合は大企業では増えているものの、中堅、中小企業では依然低い。厚労省はこうした企業を中心に職員を派遣し、女性の登用が進んでいない企業に具体的な対策を提案したりする。このほか、中小企業による女性社員向けの合同研修会の実施や、企業の垣根を越えた女性社員のネットワークづくりを支援する。
    ソース：SankeiBiz »
  • 日本のインターネット活用企業の海外展開を促進
    IT・Web/グローバル市場
    産業革新機構とニフティは、日本国内のインターネット活用企業の海外展開促進を目的とする新会社を共同で設立する。新会社は、海外展開時に必要となる業務を集約したビジネスプラットフォームを構築することにより、日本国内のインターネット活用企業の海外進出を促進。また、ビジネスプラットフォームで提供するサービスに関しては、全世界統一仕様ではなく、展開地域の特性に根ざした各地域仕様のサービスを展開。当初の展開地域としては、インドネシアやマレーシア等のASEAN諸国を予定。日本国内のインターネット活用企業は、本ビジネスプラットフォームを活用することにより、現地特性に対応したビジネス展開が可能となる。
    ソース：産業革新機構 »
  • 第 12 回「中堅企業経営者『景況感』意識調査」
    グローバル市場
    太陽 ASGグループは、2012年 1～2月に実施した非上場企業を中心とする中堅企業経営者の意識調査の結果を公表した(従業員数 100人～750人)。この調査は、主要 40カ国が実施する世界同時調査の一環。対象40カ国の景況感は、前期比では 19 ポイント改善。ただし、前年同期比では 15 ポイント低い。日本の景況感は、前期・前年同期比ともに改善したが、未だ低迷。景況感 DI はマイナス51 で 40 カ国中 39 位。景況感が悲観的である主な要因は、国内政治の先行き、内需縮小、世界経済の影響、為替変動等。
    ソース：太陽 ASGグループ »
  • シニアのインターネット利用に関する調査
    IT・Web/シニア市場
    IMJ モバイルは、「シニアのインターネット利用に関する調査」を実施。シニアがどのようにインターネットを利用しているのか、それは若い世代とどう違うのかを把握する目的。総務省の「通信利用動向調査」より60歳以上のインターネット利用率がは20代や30代と比較するとまだ低く、インターネットを利用している60歳以上の人は少ないと捉えてしまいがちだが、実際の「インターネット利用人口」（=人口×インターネット利用率）で比較をすると20代と60代では大きな差はないと推計。また、「他世代との共通点」と「他世代との相違点」も明らかにしている。
    ソース：IMJ モバイル »
その他のニュースを見る